トップメッセージ

当連結会計年度における日本経済は、設備投資や輸出関連の伸びに支えられ実質GDPは4年連続のプラス成長となり、緩やかな回復基調で推移しました。所得環境は継続的な賃上げが進み改善の兆しがみられるものの、原材料価格や物流コスト高騰に伴う値上げ、不安定な為替変動による物価上昇には追いついておらず、消費者の生活防衛意識は定着してきております。一方、世界的な政情不安に加え、米国の政権交代による政策変更や金融引き締め継続による景気下振れリスクが懸念されるなど、事業を取り巻く境は不確実な状況が続いております。

このような事業環境のもと、当社グループでは中期経営計画「VISION 2030 stage1」の最終年度にあたり、「新たな価値の創出」「資本コスト重視の経営」「企業体質の進化」「環境に配慮した経営」の4つの基本戦略への取り組み、メディカル、エンジニアリングプラスチックスの生産基盤強化、電子部品からの撤退、スポーツクラブの構造改革などを実行しました。

売上高は、プラスチックフィルムの国内需要の回復、エンジニアリングプラスチックスのOA機器向けおよび半導体関連製品の伸長、メディカルの新製品および中国向け販売の拡大により、4,231百万円の増収となりました。アパレル事業が販売数量減少とコスト増加の影響を受け減益となったものの、機能ソリューション事業、メディカル事業の利益拡大、およびスポーツクラブの収益改善などにより、営業利益は1, 144百万円の増益、経常利益は1, 405百万円の増益となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、電子部品事業の終息・子会社譲渡に伴う事業構造改善費用を計上しましたが、政策保有株式の売却による投資有価証券売却益等により1,169百万円の増益となりました。

これからもグンゼにしかできない「ここちよさ」をお客様に提供し続け、引き続きサステナブル経営の実現を目指してまいります。株主の皆さまには変わらぬご支援とご鞭撻を賜りますよう、お願い申し上げます