職場環境改善・働き方改革
一人ひとりの意識改革と業務改革を推進し、グンゼの企業価値向上をはかっていきます。
会社をカエル 自分もカエル
～グンゼの働き方改革～
カエル活動4つの視点から
みえてきたこと
人事総務部 人財開発室 飯村 麻里子
2017年から「カエル活動」としてスタートした働き方改革は、4つの視点をもとにして、慣習や業務の進め方の改革、環境整備や制度改正といったいわばインフラとしての「会社をカエル」ことから進めてきました。構成員の皆さんも制度を活用して働き方を変えたり、自己啓発にチャレンジするなど、「自分もカエル」ことも徐々に浸透してきているのではないでしょうか。
ただ、「自分もカエル」ことでさらに「会社をカエル」、つまり働き方改革の真の目的である生産性・競争力の向上という成果につなげていくには、むしろこれからが本番であり、まだまだ工夫が必要ではないかと思います。人財開発室としては、あまり制度活用いただいていない「柔軟な働き方」を好事例の紹介や導入アドバイスを行うことで促進したり、自己啓発で高めたスキルを上司の方々と情報共有することにより業務での実際の活用につなげたいと考えています。働き方改革により構成員の皆さんがもっともっと「会社をカエル」、成果につなげることを支援していきます。
私たちのカエル活動
WEB会議推進による効率化
WEB会議を導入して、日本だけに留まらず、日本と海外、海外同士の打合せの回数も増えてきています。離れた地域でのコミュニケーションの活性化につながっており、グループウェアの刷新と合わせて利便性が向上し、働き方改革につながっていると自負しています。また、グンゼの社員同士だけでなく、他企業の方とも打合せできることも、WEB会議導入の効果です。今後、さらに利用推進し、業務の効率化、スピード化につなげていきたいと考えています。
経営戦略部 IT戦略室
矢間 清浩
フレックスで仕事にメリハリを
2年ほど前にフレックスが導入されてから、活用しています。私のフレックス活用法は、時差の関係上、海外との会議の終了が19時になった時は別日に調整して早めに退社したり、平日の日中にしかできない私用も休みを取らずに時間調整をしています。また、フレックスに変わってからは、自分のペースや体調、家庭の事情に合わせて時間管理できるため、メリハリを持って仕事ができますし、その結果、仕事の効率の向上による残業の抑制やワークライフバランスにつながっているのではないかと感じています。
メディカル事業部
商品開発センター薬事課
小来田 知里
2018年度データ※
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■育児・介護休職取得者数
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■育児の短時間勤務取得者数
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■平均勤続年数
- ※グンゼ単体
■グンゼ株式会社 女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画
●あるべき姿：個人のチカラを十分に発揮し、
きらきら輝ける働きがいのある男女フェアな会社。
1. 計画期間：2018年4月1日～2021年3月31日（3年間）
2. 計画内容：
| 施策およびその目的 | 指標 | 2017年度 ’18/3/20 |
2018年度 ’19/3/20 |
2020年度 ’21/3/20 |
|---|---|---|---|---|
| 女性活躍推進状況の訴求 | 総合職に占める女性比率 （在籍者） |
9% | 10% | 13% |
| 総合職に占める女性比率 （新卒・キャリア採用※1） |
34% ’15-’17年度平均 |
30% ’16-’18年度平均 |
38% ’18-’20年度平均 |
|
| コース転換に応募できる人材の増加、一般職の人財力強化 | 一般職女性のコース転換Aの応募者数 | 2人 | 1人 | 6人 |
| 人的ネットワーク構築による定着支援とキャリア開発支援 | 採用10年前後の新卒採用者 の継続雇用割合※2 （女性総合職） |
48% | 64% | 70% |
| 育児・介護や配偶者転勤などの“止むを得ない事情”による退職者の再確保 | ||||
| 配偶者転勤などの“止むを得ない事情”による退職防止 | 男性60% （参考） |
男性82% （参考） |
||
| ライフイベントによるキャリアダウンの防止 | 女性管理職の人数 | 6人 | 6人 | 8人 |
| 休職者の不安解消。業務配分・育児環境などの共有により職場体制を整備 | ||||
| 育児・介護時の時間的な障壁を除き、両立できる環境を整備 |
- 総合職のみ
- 継続雇用割合＝9.10.11年度前の新卒採用者（2007〜2009年度入社）の当年度（2019年度3/20時点）時点の在籍者数÷9.10.11年度前入社者数×100
働き方改革カエル活動の推進（アパレル発信の発行）
アパレルカンパニー
経営管理部 高坂 晴代
「働き方改革」についての具体的な取り組みが2017年よりスタートしましたが、それに合わせてアパレルカンパニーでは、在籍者約1,000人強に広く周知するべく毎月1回、「アパレル発信」を発行しています。労働時間管理の徹底と年次有給休暇の取得促進を主眼とした内容ですが、当初と比較すると終業後在社1時間超（時間外労働除く）の発生状況はかなり減っており、さらに発生率ゼロに向けて取り組んでおります。毎月配信すると、さまざまな部所から問い合わせも入り、管理者の働き方改革への意識は高まっていると思います。A4サイズで1枚の通信発行という毎月の小さな取り組みですが、内容を工夫しつつ続けていきたいと思います。
